名古屋市立大学吉田和生研究室

RESEARCH研究業績

研 究 テ ー マ

< 企業年金・退職金情報の分析 >
・退職金積立の要因分析
・積立情報に関する市場の評価
・退職給付会計における会計選択の要因分析

< 会計情報の分析 >
・将来キャッシュフローの予測
・報告利益管理行動の要因分析
・大学病院における収益性の要因分析

著 書

『退職給付会計情報の分析』(単著)2008年、中央経済社
退職金制度と会計情報/企業年金の積み立てと企業業績/企業年金の積み立てと労働組合/税制、労働組合と年金積み立て/米国基準による企業年金情報と株価/退職給付会計情報と株価/財務上の特約と積立不足の償却/財務上の特約と割引率の選択/総括

『現代のディスクロージャー』(柴健次・須田一幸・薄井彰編)2008年、中央経済社
「年金情報の有用性」、第27章(565-581頁)所収

『財務情報の信頼性』(友杉芳正・田中弘・佐藤倫正編)2008年、税務経理協会
「わが国における監査の質と報告利益管理の分析」、第5部第2章(224-235頁)所収

『実証会計学』(石塚博司編)2006年、中央経済社
「連結会計情報と長期株式リターン- E B O モデルを通して-」(共著者:奥村雅史)、第12章(227-242頁)所収

『退職給付会計』(今福愛志・五十嵐則夫編)2000年、中央経済社
「株式・労働市場における年金積立の分析」、第10章(161-171頁)所収

研 究 論 文(*はレフェリー雑誌掲載論文を示す)

「退職給付会計における遅延認識の検証-費用平準化と価値関連性について-」『オイコノミカ(名古屋市立大学)』第57巻第1号、2022年、27-41頁。 PDF File

「コロナ禍における減損会計情報の分析-将来業績及び株価との関係-」Discussion Papers in Economics, No.679, Nagoya City University, 2022年、1-17頁。 PDF File

「IFRS、価値関連性と投資効率性の分析」『オイコノミカ(名古屋市立大学)』第56巻第2号、2022年、17-34頁。 PDF File

Determinants of Defined-Contribution Corporate Pension Adoptions in Japan (with Yutaka Horiba), Journal of Economics and Finance, Vol.45, No.3, 2021, pp.486-503(*).

「わが国における業績予想修正情報と利益調整行動の関係」(共著者:棚橋則子)『産業経理』第81巻第1号、2021年、114-122頁。

「退職給付制度における積立不足の発生要因と企業価値の分析-内部積立てと数理計算上差異-」『証券アナリストジャーナル』第58巻第2号、2020年、79-89頁(*)。 PDF File

「わが国におけるリース債務と株式リスクの分析」(共著者:清水望花子)『証券アナリストジャーナル』第54巻第3号、2016年、65-75頁(*)。 PDF File

「退職給付債務の即時認識と企業行動-実体的裁量と会計的裁量-」『産業経理』第75巻第4号、2016年、4-15頁。

「国公立大学病院の財務分析-東海三県の大学病院を中心として-」Discussion Papers in Economics, No.593, Nagoya City University, 2015年、1-14頁。

「退職給付会計における報告利益管理行動とJones型モデルの修正」『現代ディスクロージャー研究』第13号、2013年、167-180頁。PDF File

「退職給付債務の即時認識と年金資産の運用政策-アメリカ会計基準採用企業の分析-」『オイコノミカ(名古屋市立大学)』第49巻第2号、2013年、79-88頁。 PDF File

Determinants of Defined-Contribution Japanese Corporate Pension Coverage (with Y. Horiba), The Japanese Accounting Review, Vol.2, 2012, pp.33-47(*). PDF File

「確定拠出年金制度の導入と報告利益管理の分析」『経営財務研究』第30巻第1・2号、2011年、2-17頁(*)。PDF File

「退職給付会計における期待運用収益率の分析」『會計』第175巻第5号、2009年、52-66頁。

「確定拠出年金制度とキャッシュバランスプランの導入要因」『現代ディスクロージャー研究』第9号、2009年、1-15頁(*)。 PDF File

「確定拠出年金制度とキャッシュバランスプランの導入要因-電気機器産業と商業の分析-」『年金と経済』第26巻第3号、2007年、29-34頁。

「わが国における確定拠出制度導入の分析」(共著者:堀場豊)『信託研究奨励金論集』第28号、2007年、68-75頁。

「わが国における監査の質と報告利益管理の分析」『財務情報の信頼性に関する研究(日本会計研究学会特別委員会・最終報告書)』、2006年、385-398頁。 PDF File

「監査の質に関する実証分析」『財務情報の信頼性に関する研究(日本会計研究学会特別委員会・中間報告書)』、2005年、223-234頁。 PDF File

「利益情報と株式リターンの分散分解分析」『会計プログレス』第6号、2005年、59-70頁(*)。 PDF File

「財務上の特約と積立不足の償却」『會計』第167巻第6号、2005年、63-78頁。

「新年金会計基準の導入と経営者行動-積立不足の償却要因-」(共著者:吉田靖)『経営財務研究』第23巻第1号、2004年、43-55頁(*)。

Japanese Corporate Pension Plans and the Impact on Stock Prices (with Y. Horiba), Journal of Risk and Insurance, Vol.70, No.2, 2003, pp.249-268(*).

Determinants of the Initial Decisions by Japanese Firms to Undertake Foreign Direct Investment (with Y. Horiba), The Japanese Finance: Corporate Finance and Capital Markets in Changing Japan, edited by J. J. Choi and T. Hiraki, Elsevier Science (JAI), 2003, pp.405-422.

「新年金会計情報と株価の分析」『産業経理』第62巻第2号、2002年、44-53頁。

「わが国におけるキャッシュフロー予測の分析」『現代ディスクロージャー研究』第3号、 2002年、1-13頁(*)。 PDF File

Determinants of Japanese Corporate Pension Coverage (with Y. Horiba), Journal of Economics and Business, Vol.54, No.5, 2002, pp.537-555(*).

「S E C 基準による企業年金情報と株価の分析」『経営財務戦略の解明』(経営財務研究双書第20巻)、日本経営財務研究学会編、中央経済社、2001年、119-142頁(*)。PDF File

「自動車企業グループの会計政策」『移行期の中国自動車産業(塩見治人編)』、日本経済評論社、2001年、299-314頁。

Analysts Forecasts, EBO Model, and Long-term Stock Returns (with Masashi Okumura), Discussion Paper Series, No.23, Institute of Economic Research, Nagoya City University, 2000, pp.1-16.

「連結会計情報と長期株式リターン- E B O モデルを通して-」(共著者:奥村雅史)『會計』第158巻第3号、2000年、46-60頁。
→ 2006年11月、中央経済社から出版された『実証会計学』(石塚博司編)の第12章に再掲載。

「新旧会計基準による積立不足の比較」『日本労働研究雑誌』第483号、2000年、11-17頁。PDF File

「株式・労働市場における退職給付債務と積立に関する考察」『企業会計』第51巻第10号、1999年、46-53頁。
→ 2000年10月、中央経済社から出版された企業会計別冊『退職給付会計』(今福愛志・五十嵐則夫編)の第10章に再掲載。

「企業年金制度への移行と積立不足の分析」『産政研フォーラム』第42号、1999年、26-34頁。

「企業グループと退職給付の会計政策の分析」(共著者:河野俊作)『産業経理』第59巻第2号、1999年、99-107頁。

「退職給付の会計情報と企業評価-予測給付債務の予備的分析-」『會計』第156巻第2号 、1999年、55-69頁。

「わが国主要企業における資金調達の推移について」(共著者:田澤宗裕、國村道雄)Discussion Paper Series, No.9, Institute of Economic Research, Nagoya City University, 1999年、1-20頁。

「企業年金債務の要因分析-わが国の企業年金制度の特殊性-」『會計』第154巻第2号、1998年、176-187頁。

「退職給与引当金による発生項目と株価に関する考察」『南山経営研究』第13巻第2号、1998年、151-158頁。

「企業年金制度の債務情報はグッドニュースか」『産業経理』第57巻第3号、1997年、108-117頁。

「企業年金制度の積立不足と株価に関する考察」『オイコノミカ(名古屋市立大学)』第34巻第1号、1997年、133-144頁。

Labor Unionism and Japanese Corporate Pension System (with Y. Horiba), Japan Studies Review, Vol.1, 1997, pp.69-79.

「企業年金制度の採用情報と企業業績の株価分析-採用理由に関するアンケート調査に基づいて-」『弘前大学経済研究』第18号、1995年、107-115頁。

「税制と退職給与引当金政策の分析」『産業経理』第55巻第3号、1995年、78-87頁。

「企業年金政策と労働組合」『日本労働研究雑誌』第396号、1992年、22-32頁(*)。

「企業年金制度の新規採用情報と株価」『証券経済』第181号、1992年、95-109頁。

「企業業績と減価償却方法の変更に関する実証」『産業経理』第51巻第4号、1992年、87-95頁。

「役員の株式所有と役員退職金政策」『會計』第142巻第2号、1992年、219-234頁。

「役員退職金に関する会計政策の分析」『弘前大学経済研究』第14号、1991年、1-14頁。

「クラッシュ時と過熱時の転換社債価格」(共著者:國村道雄、石川常彦)『インベストメント』第43巻第3号、1990年、2-15頁。

「企業年金の財務意思決定と労働組合」『企業会計』第42巻第3号、1990年、127-132頁。

「減価償却方法の選択についての覚え書」『産業経理』第49巻第3号、1989年、130-136頁。

「わが国における税制と企業年金政策」『ファイナンス研究』第11号、1989年、55-75頁(*)。

「税制と企業年金政策の分析」『オイコノミカ(名古屋市立大学)』第26巻第1号、1989年、111-124頁。

研 究 報 告

The Empirical Determinants of Defined Contribution Pension Plans in Japan (with Yutaka Horiba), Asia-Pacific Conference on Economics and Finance (in Singapore), 2019.7.26.

「わが国における業績予想修正情報と利益調整行動の関係」(共同報告者:棚橋則子)日本ディスクロージャー研究学会第13回全国大会特別プロジェクト最終報告(東京経営短期大学)、2016.5.28.

「東日本大震災と信用リスクの分析」日本ディスクロージャー研究学会第7回全国大会特別プロジェクト中間報告(福島学院大学)、2013.5.12.

Advent of a New Japanese Corporate Pension System (with Y. Horiba), International Conference on Economics and Finance (in Izmir), 2012.4.27.

「震災後の会計情報と経営者行動について-退職給付会計の即時認識を中心として-」日本ディスクロージャー研究学会第4回全国大会統一論題(日本大学)、2012.1.8.

Determinants of Defined-Contribution Japanese Corporate Pension System (with Y. Horiba), Oxford Business and Economics Conference (Oxford University), 2010.6.28.

「確定拠出年金制度の導入と報告利益管理行動」日本会計研究学会第122回中部部会統一論題(名古屋商科大学)、2009.12.5.

「退職給付会計における期待運用収益率の分析」日本会計研究学会第67回全国大会自由論題(立教大学)、2008.9.9.

「確定拠出年金制度とキャッシュバランスプランの導入要因」ディスクロージャー研究学会第2回研究カンファレンス(早稲田大学)、2008.7.19.

Determinants of Defined-Contribution Japanese Corporate Pension Plans (with Y. Horiba), 4th Global Conference on Business and Economics (Oxford University), 2005.6.26.

「財務上の特約と積立不足の償却」日本経営財務研究学会西日本部会(名古屋市立大学)、2004.6.26.

「新年金会計基準の導入と経営者行動-積立不足の償却要因ー」日本会計研究学会第62回全国大会自由論題(近畿大学)、2003.9.12.

「S E C 基準による企業年金情報と株価の分析」M P T フォーラム(東洋経済新報社)、2000.10.5.

「アナリスト予想と長期株式リターン-EBOモデルを通して-」(共同報告者:奥村雅史)日本会計研究学会第93回中部部会(四日市大学)、2000.4.15.

The Valuation of Reported Pension Measures for Firms Sponsoring Defined Benefit Plans in Japan, The Weekly Seminar at University of New South Wales (in Sydney), 2000.3.16.

「日本の退職金制度と会計情報」第3回日中経済学術交流会議北京大会(中国社会科学院日本研究所)、1999.10.19.

Japanese Corporate Pension Plans and the Impact on Stock Prices (with Y. Horiba), The Third Annual Conference of the Asia Pacific Risk and Insurance Association (in Hong Kong), 1999.7.20.

「企業年金債務と株価の分析-S E C 基準情報を中心として-」日本ファイナンス学会第7回全国大会(青山学院大学)、1999.6.5.

「自動車グループの会計政策-連結会計制度の導入において-」第2回日中経済学術交流会議名古屋大会(名古屋市立大学)、1998.10.13.

「企業年金情報と株価の分析-積立不足とMM理論-」日本会計研究学会第57回全国大会自由論題(明治学院大学)、1998.9.10.

「企業年金債務の要因分析」日本会計研究学会第87回中部部会(中部大学)、1998.5.9.

「企業年金制度の積立不足と株価の分析」日本経営財務研究学会第21回全国大会統一論題(名古屋学院大学)、1997.10.24.

「企業年金情報の開示に関する分析」(共同報告者:河野俊作)日本経営分析研究学会第13回秋季大会(名古屋市立大学)、1997.10.4.

「わが国における企業年金制度の積立てと株式価値の分析」第49回証券問題懇談会(名古屋証券取引所)、1997.3.24.

The Determinants of Japanese Corporate Pensions Adoption (with Y. Horiba), The Fall 1994 Meeting of Southern Japan Seminar (in Florida), 1994.10.9.
→ Best Paperの1つに選ばれ、Japan Studies Review 創刊号に掲載。

「役員退職慰労引当金と企業の支配形態」日本会計研究学会第39回東北部会(東北学院大学)、1991.11.4.

「企業年金の財務意思決定と労働組合」日本経営財務研究学会第13回全国大会自由論題(早稲田大学)、1989.10.28.

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