－ 研 究 業 績 －
研 究 テ ー マ
< 企業年金・退職金情報の分析 >
・退職金積立の要因分析
・積立情報に関する市場の評価
・退職給付会計における会計選択の要因分析
< 会計情報の分析 >
・将来キャッシュフローの予測
・報告利益管理行動の要因分析
・大学病院における収益性の要因分析
著 書
『巨大災害のディスクロージャーと資本市場』（薄井彰編）2024年、白桃書房
「東日本大震災と信用リスクの分析」、第９章（217-236頁）所収
『退職給付会計情報の分析』（単著）2008年、中央経済社
退職金制度と会計情報／企業年金の積み立てと企業業績／企業年金の積み立てと労働組合／税制、労働組合と年金積み立て／米国基準による企業年金情報と株価／退職給付会計情報と株価／財務上の特約と積立不足の償却／財務上の特約と割引率の選択／総括
『現代のディスクロージャー』（柴健次･須田一幸･薄井彰編）2008年、中央経済社
「年金情報の有用性」、第27章（565-581頁）所収
『財務情報の信頼性』（友杉芳正・田中弘・佐藤倫正編）2008年、税務経理協会
「わが国における監査の質と報告利益管理の分析」、第５部第２章（224-235頁）所収
『実証会計学』（石塚博司編）2006年、中央経済社
「連結会計情報と長期株式リターン－ E B O モデルを通して－」（共著者：奥村雅史）、第12章（227-242頁）所収
『退職給付会計』（今福愛志・五十嵐則夫編）2000年、中央経済社
「株式・労働市場における年金積立の分析」、第10章（161-171頁）所収
主な研究論文（＊はレフェリー雑誌掲載論文を示す）
「コロナ禍における減損会計情報の分析－将来業績及び株価との関係－」Discussion Papers in Economics, No.679, Nagoya City University, 2022年、1-17頁。 PDF File
「IFRS、価値関連性と投資効率性の分析」『オイコノミカ（名古屋市立大学）』第56巻第2号、2022年、17-34頁。 PDF File
Determinants of Defined-Contribution Corporate Pension Adoptions in Japan (with Yutaka Horiba), Journal of Economics and Finance, Vol.45, No.3, 2021, pp.486-503（＊）.
「わが国における業績予想修正情報と利益調整行動の関係」（共著者：棚橋則子）『産業経理』第81巻第1号、2021年、114-122頁。
「退職給付制度における積立不足の発生要因と企業価値の分析－内部積立てと数理計算上差異－」『証券アナリストジャーナル』第58巻第2号、2020年、79-89頁（＊）。 PDF File
「わが国におけるリース債務と株式リスクの分析」（共著者：清水望花子）『証券アナリストジャーナル』第54巻第3号、2016年、65-75頁（＊）。 PDF File
「退職給付会計における報告利益管理行動とJones型モデルの修正」『現代ディスクロージャー研究』第13号、2013年、167-180頁。PDF File
Determinants of Defined-Contribution Japanese Corporate Pension Coverage (with Y. Horiba), The Japanese Accounting Review, Vol.2, 2012, pp.33-47（＊）. PDF File
「確定拠出年金制度の導入と報告利益管理の分析」『経営財務研究』第30巻第1･2号、2011年、2-17頁（＊）。PDF File
「退職給付会計における期待運用収益率の分析」『會計』第175巻第５号、2009年、52-66頁。
「確定拠出年金制度とキャッシュバランスプランの導入要因」『現代ディスクロージャー研究』第９号、2009年、1-15頁（＊）。 PDF File
「利益情報と株式リターンの分散分解分析」『会計プログレス』第６号、2005年、59-70頁（＊）。 PDF File
「財務上の特約と積立不足の償却」『會計』第167巻第６号、2005年、63-78頁。
「新年金会計基準の導入と経営者行動－積立不足の償却要因－」（共著者：吉田靖）『経営財務研究』第23巻第１号、2004年、43-55頁（＊）。
Japanese Corporate Pension Plans and the Impact on Stock Prices (with Y. Horiba), Journal of Risk and Insurance, Vol.70, No.2, 2003, pp.249-268（＊）.
Determinants of the Initial Decisions by Japanese Firms to Undertake Foreign Direct Investment (with Y. Horiba), The Japanese Finance: Corporate Finance and Capital Markets in Changing Japan, edited by J. J. Choi and T. Hiraki, Elsevier Science (JAI), 2003, pp.405-422.
「わが国におけるキャッシュフロー予測の分析」『現代ディスクロージャー研究』第３号、 2002年、1-13頁（＊）。 PDF File
Determinants of Japanese Corporate Pension Coverage (with Y. Horiba), Journal of Economics and Business, Vol.54, No.5, 2002, pp.537-555（＊）.
「S E C 基準による企業年金情報と株価の分析」『経営財務戦略の解明』(経営財務研究双書第20巻)、日本経営財務研究学会編、中央経済社、2001年、119-142頁（＊）。PDF File
「連結会計情報と長期株式リターン－ E B O モデルを通して－」（共著者：奥村雅史）『會計』第158巻第３号、2000年、46-60頁。
→ 2006年11月、中央経済社から出版された『実証会計学』(石塚博司編)の第12章に再掲載。
「新旧会計基準による積立不足の比較」『日本労働研究雑誌』第483号、2000年、11-17頁。PDF File
「退職給付の会計情報と企業評価－予測給付債務の予備的分析－」『會計』第156巻第２号 、1999年、55-69頁。
「企業年金債務の要因分析－わが国の企業年金制度の特殊性－」『會計』第154巻第２号、1998年、176-187頁。
Labor Unionism and Japanese Corporate Pension System (with Y. Horiba), Japan Studies Review, Vol.1, 1997, pp.69-79.
「企業年金政策と労働組合」『日本労働研究雑誌』第396号、1992年、22-32頁（＊）。
「役員の株式所有と役員退職金政策」『會計』第142巻第２号、1992年、219-234頁。
「わが国における税制と企業年金政策」『ファイナンス研究』第11号、1989年、55-75頁（＊）。